知っておきたい有料の自動文字起こしアプリ

取引先、クライアントなどが有料の自動文字起こしアプリを導入しているといったケースも、今後増えてくると予測されます。特にフリーランスのライター・編集者・デザイナーなどは、文字起こしデータの受け渡しで有料のアプリを利用する機会がある可能性が高いでしょう。以下の一覧表に、代表的な有料の自動文字起こしアプリをまとめましたので、補足情報として参考にしてください。

自動文字起こしアプリに関する今後の動向

▶企業での導入は増加する
議事録や取材・インタビュー以外にもオンライン教育、カスタマーサポート、メディア・エンターテイメント、法律・医療などの領域でも自動文字起こしアプリの導入が進んでいくと考えられます。

▶ローカル端末に標準搭載された自動文字起こし機能の普及が進む
現在は、クラウド上で処理される生成AIが主流ですが、先日のWWDC24で発表された「Apple Intelligence」のように、今後はローカル端末に標準搭載された生成AIによる自動文字起こしの普及が進むと予測され、次のiOS 18でもAIでの書き起こし機能が搭載されると発表されています。また、Google Pixelにも同様の文字起こし機能が搭載されています。Mac OSにも自動文字起こし機能が近いうちに標準搭載されるかもしれませんので、自動文字起こしアプリの動向は過渡期で、今後大きく変動する可能性もあることを留意しておきましょう。
参考記事：iPhoneの電話アプリが通話録音に対応、AIで書き起こし・要約も生成。iOS 18のApple Intelligenceで（TechnoEdge）

自動文字起こしアプリを使う上での注意点

自動文字起こしアプリの中には、音声データをサーバーに保存して処理するものがあります。仮に、サービス提供者の対策が不十分であった場合、情報が漏洩する可能性もあります。そのため、社外秘の開発関連事項など機密性の高い情報が含まれた音声データはアップロードしないように心がける必要があります。また、利用規約やプライバシーポリシーを確認し、セキュリティ対策がしっかりしているサービスを選択するようにしましょう。

加えて、生成AIに否定的な立場の方も多いので取材相手などには事前に自動文字起こしアプリを利用しても良いか許可をとっておくことも重要になってくるでしょう。

まとめ

クリエイターが現在の不正な学習データを含む生成AIに不安を抱くことは当然のことですが、業務で生成AIが欠かせない存在になっているビジネスパーソンとの温度差が大きく乖離していくことも問題です。自分の担当する業務や置かれた立場によって、生成AIとの向き合い方は千差万別だと思いますが、そんな中で取り入れていくべき生成AIと、批判していくべき生成AIはどこかで折り合いをつける必要があるのではないでしょうか。

例えば、雑誌メディアが全盛期の頃は、文字起こし作業とライティングは分業化されていた出版社も多かったと聞いています。それが、出版業界が縮小する中でライターが文字起こしも担当するのが当たり前になって現在に至っている訳ですが、自動文字起こしアプリの興隆で以前のライティングのみに集中できるスタイルに戻りつつあることは、歓迎すべき事柄ではないでしょうか。文書作成を生業にする者にとって生成AIは脅威ですが、取材記事作成スキルをもった人材にはプラスに作用している側面もあると思います。また、クライアント側も単価を抑えつつ、スキルが高いライターを採用できる可能性を高めることもできます。

本記事で紹介した自動文字起こしアプリはITインフラとして今後の業務を支える基盤となる技術かもしれませんので、一次体験としてぜひ本記事で紹介したアプリを使ってみてください。